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日本の危機、遅れている健康教育

 日本人の2人に1人が、「がん」になり、3人に1人が「がん」で死亡、しかも65歳以上の4人に1人が「認知症」とその予備軍(MCI)という恐ろしい状況になっています。「がん」も「認知症」も発症してしまったら、根本的な治療法は、まだ見つかっていません。しかし、「予防」は、日頃からの生活習慣によって予防することで、とりかかるのが早ければ、未然に防ぐことができるのです。
 しかし、日本では、予防医学の分野は、諸外国に比べて、20年遅れているといわれ、国民の意識も低いのが現状です。これからは、健康づくりを積極的に取り組む従業員を増やす施策を行政ともどもの働きかけが、不可欠となります。そのためには、まず、経営者への健康教育です。
それは、経営者の多くは、今まで治療医学、つまり対症医療の分野に慣れてきているので、予防医学への転換が、求められます。その上で、社員たちの健康づくりには、治療のためにお金を使うのではなく、健康づくりのために投資をする、つまり「治療から予防」への意識転換こそが、「健康経営」の思想であることを確認していただきたいと思います。

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